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BtoCに適したMAツールとは?おすすめ12選と成功事例を紹介!

昨今、MAツールを活用する企業が増えており、興味を持ち始めている方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は「BtoC向けMAツールとは?導入するメリットと活用事例」を紹介します。基本的な情報から紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

 

BtoCにおけるMAツールとは?

最初に、BtoCにおけるMAツールに関して解説していきます。まず「MAツール」は「マーケティングオートメーションツール」の略で、マーケティングを自動化し、売り上げ拡大に導くツールのことを指します。

具体的には、顧客情報を整理し管理できたり、施策の効果分析を自動化できるため、業務の効率化ができるというイメージです。そのMAツールの中でも、BtoC向けに作られたものを「BtoC向けMAツール」と呼びます。

 

そもそもBtoCとBtoBの違いは何?

maツール btoc_比較表

では次に、BtoCとBtoBの違いについて紹介します。まず、BtoBは「BUSINESS to BUSINESS」を意味し、企業が企業向けの商品やサービスを開発し、提供することです。

BtoCの場合は「BUSINESS to CUSTOMER」、すなわち企業が一般顧客に向けた商品やサービスを開発し、提供することを指します。

以下で、BtoCについて更に詳しく紹介します。理解を深めるためにも、ぜひ参考にしてください。

 

BtoCは決裁者が個人

まず「BtoCは決裁者が個人」という点です。もっと噛み砕くと、検討・購入・支払までを個人で行うのがBtoCです。BtoBの場合、企業の購入であるため、決済までに複数人が関わることが多く、何段階もの承認を経る場合が多いです。

 

BtoCは成約までの期間が短め

あわせて「BtoCは成約までの期間が短めである」という点です。先述したように、BtoCの場合、検討・購入・支払の意思決定を行うのが個人であるため、商品やサービスの購入に至るまでの期間が短いでしょう。逆にBtoBの場合、企業が大きくなればなるほど、承認までの手続きが増えるため、成約までの期間が長くなります。BtoCの場合、即決で購入となることも多いですが、BtoBの場合は長いと購入まで1年かかるということもあるでしょう。

 

BtoCはリードの数が圧倒的に多い

またBtoCは、リードと呼ばれる見込み顧客が圧倒的に多いです。もちろん商品やサービスによってターゲットなどは変わりますが、個人に対して販売することが目的のため、消費者全体が見込み顧客になり得ます。イメージとしては、会社員や主婦、学生など全てが顧客になり得るということです。

それに比べ、BtoBの場合は企業限定の商品やサービスであるため、一般消費者がリードから自然と除外されます。企業は数千~多くても数万社という母数であり、BtoCと比べると圧倒的に少ないと言えるでしょう。

 

MAツールを使う目的も違う!

最後に、BtoCとBtoBでは「MAツールを使う目的も違う」という点も理解しましょう。BtoCにおけるMAツールは、基本的に「個人に対する最適なマーケティング方法を捻出」するために活用されます。

一方でBtoBの場合、企業が相手であるため「企業情報と担当者の情報をまとめ、商談に導く」為に活用する場合が多いです。

 

BtoCで用いるMAツールに必要な機能|できるべき5つのこと

BtoCで用いるMAツールに必要な機能|できるべき5つのこと

BtoCで用いるMAツールに必要な機能は5つあります。

 

・複数チャネルへの発信

・セグメントごとの情報発信

・シナリオ作成

・トラッキング

・他のツールとの連携

 

それぞれの内容を説明します。

 

機能1.複数チャネルへの発信

まず、必要となる機能が複数チャネルへの発信です。つまり、Webサイトや広告、キャンペーンなどあらゆる媒体の利用が求められます。インターネットにより、人々がさまざまなチャネルを見れるようになったためです。

インターネットが普及した頃は、Webサイトや電子メールが主流でした。しかし、現代では気軽にユーザーと繋がれるSNSが積極的に使われています。時代の変化も捉えつつ、幅広く情報を発信できるような環境づくりが大切です。

 

機能2.セグメントごとの情報発信

機能2.セグメントごとの情報発信

MA機能では、セグメントごとの情報発信も重視されています。セグメントとは、あらゆる集団を区切る区分のことです。

情報を発信する際には、ターゲット層を明確に定めなければなりません。商品やサービスに興味がある顧客を中心にアプローチすることで、費用対効果を高められるからです。

Web広告を発信するときも、届けたい相手を細かく設定できます。まずは、以下の情報からターゲットを決めてみるといいでしょう。

 

・年齢

・性別

・居住地

・興味や関心

 

上記のように、「セグメント」と「ターゲット」は混同されがちですが、活用事例などの詳細については以下でまとめています。

ターゲットとセグメントとは?混同しないために違いから事例まで解説

 

機能3.シナリオ作成

MAツールには、シナリオ作成ができる機能もあります。主な働きは、1人のユーザーが見込み客になるためのイメージを描くことです。

具体例として、資料をダウンロードした方に関連するWeb広告を発信する機能が挙げられます。この方法により、自社の情報を認知してもらえる機会が増えます。興味を持ってもらえれば、顧客の購入意欲が高まるかもしれません。

 

機能4.トラッキング

MAツールは、トラッキングの機能も有効です。この機能は、見込み客の行動を分析する際に役立ちます。例えば、ユーザーが自社サイトのダイエット商品に関するページへアクセスしたと仮定しましょう。

MAツールは、ユーザーに対してダイエット器具やサプリメントなどの広告を表示させます。このように、興味や関心のある情報を自動的に届けられるのがトラッキングの強みです。

 

機能5.他のツールとの連携

MAツールの利用の際は、他のツールと連携することも重要です。主な方法として、SFA(営業支援システム)との連携が挙げられます。これらを組み合わせるメリットは、目標到達の確率を高める点です。

MAツールは、あくまで見込み客を見つけるのに特化しています。しかし、見込み客になったところで、必ずしも商品を買ってもらえるとは限りません。

そこで、営業活動を成功させることに特化したSFAを使います。これにより、見込み客の獲得だけではなく、「商品を購入してもらう」などの目標も達成しやすくなるでしょう。

 

【比較表あり】BtoCに向いているMAツール12選

BtoCに向いているMAツール12選

自社に合ったMAツールを導入するには、それぞれの製品の特徴を知ることが大切です。BtoCに向いているMAツールを12タイプ紹介します。なお、料金は別途消費税がかかる可能性があります。具体的な金額は各企業へお問い合わせください。

 

【12のMAツール比較表forBtoC】

製品 料金 無料トライアル
Adobe Marketo Engage 要問い合わせ
Salesforce Marketing Cloud 要問い合わせ
aimstar 要問い合わせ
b→dash 要問い合わせ

初期費用50万円

Probance PROプラン:月額37万5,000円〜

初期費用50万円

MOTENASU 登録5万件→10万円〜

登録が1万件増→2万円増

その他オプション料

初期費用30万円

HubSpot Marketing Hub Professional:月額9万6,000円(年一括払い115万2,000円→20%引き)
Kairos3 メールアドレス1,000件まで→2万2,000円

初期費用1万円

✕(デモは無料で見られる)
Adobe Experience Cloud 要問い合わせ
SATORI 月額14万8,000円

初期費用30万円

List Finder 月額7万9,800円

初期費用10万円

◯(フリープランとして利用可)
MMC 要問い合わせ

※製品によっては別途消費税がかかる可能性もあります。

 

1.Adobe Marketo Engage

Adobe Marketo Engage

Adobe Marketo Engageは、PDFやビデオ編集ツールの提供も行うAdobe社によってつくられたMAツールです。この製品は、いかに新規顧客をスムーズに獲得するかを重視しています。

 

特徴

Adobe Marketo Engageの特徴は、クロスチャネルエンゲージメントを採用していることです。この機能により、オンラインやモバイルアプリといった複数のチャネルを繋げられます。オフラインで電子メールなどを使ったやり取りも可能です。

顧客の都合によっては、リモートでの話し合いができないケースもあります。あらゆるチャネルを連携させれば、相手の状況に合わせた応対ができるようになります。エンゲージメントやコンバージョンの向上に貢献するツールです。

Adobe Marketo Engageは、パソコン製品を提供する「Lenovo」が導入しています。同社ではキャンペーンの企画から実施までの時間を、3分の1に短縮することができました。

 

強み

Adobe Marketo Engageの強みは、さまざまなAdobe製品と繋げられる点です。例えば、製品の中には「Adobe Marketo Engage + Adobe Target」もあります。こちらは、顧客とスムーズに電子メールやモバイルでのやり取りができるツールです。

また、「Adobe Marketo Engage + Adobe Real-Time CDP」と繋ぐと、各顧客のデータを自動的に更新できます。相手の興味や関心に合わせつつ、効率良くエンゲージメントを獲得できることが特徴です。

他社の製品を探すとなると、時間や手間がかかってしまうでしょう。お互いのツールの相性も、連携するまでは判断が難しいはずです。同じAdobeの製品であれば、そのあたりの心配をすることなく併用できます。

 

料金プラン

Adobe Marketo Engageの料金プランは、大きく分けて3通りあります。

 

・Select

・Prime

・Ultimate

 

ただし、いずれも具体的な金額を知りたい場合は相談が必要です。ここでは、どのプランで見積もりをもらった方がいいかも踏まえて解説します。

3つのプランとも、一度に利用できるユーザーは25人までです。電子メールマーケティングやSNSマーケティングの機能も全てに備わっています。そのため、基本的な部分はそこまで大きな違いはありません。

一方で、ターゲティングの機能を使うには、Selectは追加料金が必要です。ターゲット層の選定も分析したいときは、Primeで見積もりを出してもらうといいでしょう。

 

2.Salesforce Marketing Cloud

Salesforce Marketing Cloud

Salesforce Marketing Cloudは、クラウド型(ネットワーク上でデータを管理する)のMAツールです。株式会社セールスフォースジャパンが提供しています。30日間であれば、無料トライアルでの利用が可能です。

 

 特徴

Salesforce Marketing Cloudの主な特徴は、次の2点です。

 

・エンゲージメントを自動化する

・リアルタイムデータの活用

 

Salesforce Marketing Cloudでは、各チャネルでのエンゲージメントを自動化します。契約にかかる手間が省け、メールや広告作成の業務に力を入れられます。

さらに、顧客のリアルタイムデータを活用できる点も特徴のひとつです。こちらは、同社の製品であるSalesforce Data Cloudと連携します。この製品を使うことで、相手の都合に合わせたアプローチが可能です。

具体的には、顧客ごとの行動の分析結果などをグラフに起こします。訪れたチャンスを逃さないためにも、このような製品もともに活用しましょう。

 

強み

Salesforce Marketing Cloudの強みは、顧客のあらゆるデータをクラウドで保存できることです。クラウドはネットワークを通して管理するため、社内にデータを残しておく必要はありません。紛失や情報漏えいのリスクを軽減できます。

クラウドは、膨大なデータを管理する際にスペックを上げる必要もありません。このことから、コスト削減にも貢献します。

また、Salesforceが提供するさまざまなサービスと繋げられる点も魅力です。見込み客の獲得に限らず、マーケティング全体の成果を高められるようサポートしています。Salesforce Marketing Cloudは、CRM(顧客との関係性)の戦略を立てる機能も豊富です。CRMについては、以下のページでまとめています。

顧客データベースの作り方|エクセルとCRMのメリット・デメリット

 

料金プラン

Salesforce Marketing Cloudの料金プランは、どの機能を使うかで金額が大きく異なります。正確な金額を知りたい場合は、問い合わせが必要です。必要な機能について調べつつ、どのように実装すべきかをご検討ください。

上述したとおりSalesforce Marketing Cloudでは、30日間の無料トライアルが設定されています。ツールの性能を調べたいのであれば、30日間使ってみるのも方法のひとつです。無料トライアルでは、ソフトウェアのダウンロードが必要ありません。

各カスタマイズには、利用金額が月間で100万円を超えるものもあります。Salesforce側と相談しつつ、自社に合ったカスタマイズを選びましょう。

 

3.aimstar

aimstar

aimstarは、スプリームシステム株式会社が提供するMAツールです。採用後すぐにBtoCマーケティングで生かせるよう、デモ利用リクエストも提供しています。通販サイトやECサイトを中心に、数々の企業に導入されている製品です。

 

特徴

aimstarは、分析や施策のサポートに力を入れています。機能もいたってシンプルで、初心者でも導入しやすい点が魅力です。aimstarでは、分析と抽出の繰り返しによりデータを作成します。分析においては、テンプレートが100種類以上と豊富です。

そのため、データは一覧として表示されます。さまざまな顧客の情報を管理したいときに便利です。データを抽出する際には、一人ひとりの顧客に合ったおすすめな商品を提案します。実際の商談に生かせる材料が手に入るでしょう。

aimstarは、外部システムとも簡単に連携できます。メールやLINE、SNSのDMにも対応可能です。aimstarのスケジュール管理機能と連携させましょう。

 

強み

aimstarの強みは、各企業の業務スタイルにも柔軟に対応できる点です。MAツールを導入すると、その機能に応じて業務スタイルを変えなければならなくなるケースもあります。その場合、従業員にも少なからず負担がかかります。

aimstarは、ツール内に「aimstar CDP」が搭載されているので、業務を移行する際にデータを加工する必要がありません。CDPは、顧客の行動データの分析や追跡ができる機能を指します。

従来のMAツールでは、分析するにあたってデータセットの作成が必要でした。この作成を誤った場合、データを再度作り直さなければなりません。aimstarはCDPが自動で処理できるため、分析から施策実行までスムーズに行えます。

 

料金プラン

aimstarの料金プランは、個別に問い合わせが必要です。公式でも、基本料金やオプション料は明らかにされていません。会社名や担当者名を入力し、各自で資料請求を行いましょう。

なお、aimstarのライセンスには以下の3種類があります。

 

・Lite…機能限定版

・Standard…30種類までなら機能を自由に選べる

・Advance…機械学習を含めた全機能の利用が可能

 

相談後、予算に問題がなければAdvanceの利用をおすすめします。

aimstarは、「デモ利用リクエスト」の利用が可能です。ツールの性能や機能を細かく知りたいのであれば、「デモ利用リクエスト」を申し込むといいでしょう。ただし、このサービスを使うときは個人情報の入力が求められます。

 

4.b→dash

b→dash

b→dashは、株式会社データXが運営しているMAツールです。600社以上の企業が導入しており、「統合型マーケティング支援市場2019」で業界シェアNo.1を獲得しました。豊富な機能が1つのツールに備えられています。

 

特徴

b→dashの特徴は、SQLでデータをつくる必要がないことです。SQLとは、データの操作や定義付けを行うための言語を指します。b→dashでは、これらの言語でコードを作成しなくとも分析ができます。専門的なノウハウを持つエンジニアがいなくとも問題ありません。

b→dashは、27の業種に対応している点も特徴です。600社以上の導入実績をベースとして、数多くの施策を立てられるようプログラムされています。マーケティングでは、KPI(組織の目標達成の度合い)の改善が欠かせません。

b→dashはKPIの改善策が初期構築の段階で備えられています。「All in one(全ての機能を1つにまとめるもの)」をベースに、コスト削減を目指します。

 

強み

b→dashの強みは、導入から施策の実施までに時間があまりかからないことです。その要因として、オンボーディングプログラムの適用が挙げられます。オンボーディングプログラムは、企業がより早く成果を上げるために手助けする取り組みです。

従来までのMAツールであれば、施策までの各工程で時間がかかっていました。KPI改善や環境構築など、全て一から作業をする必要があったためです。b→dashでは、導入事例を元にさまざまなデータを活用しました。

各工程にデータを反映させるため、自らが一から構築する必要がありません。この仕組みにより、b→dashの導入から施策まで約1〜3カ月で行える体制を整えられます。なるべく早く成果を出したい企業におすすめです。

 

料金プラン

b→dashの料金プランを知りたいのであれば、株式会社データXへの問い合わせが必要です。基本的には打ち合わせを行い、各企業に合った金額が設定されます。相談をする際には、あらかじめ導入する目的や使いたい機能を整理しておきましょう。

b→dashの導入にかかる初期費用は50万円です。こちらは、どの企業も基本的には一律で発生します。b→dashの基本プランは大きく分けて2種類です。

 

・Liteプラン…中小企業やベンチャー企業向け

・Standardプラン…b→dashの全ての機能が利用可能

 

多くの顧客と取引するのであれば、Standardプランを選んだ方がいいでしょう。具体的な金額は、データ量によって細かく変わります。

 

5.Probance

Probance

Probanceは、1,000社のクライアントを持つ株式会社ブレインパッドのMAツールです。BtoCの商談を無事に成立させるべく、顧客の興味や関心への分析に力を入れています。放送会社のWOWOWも導入している製品です。

 

特徴

Probanceの特徴は、顧客との関係の継続に力を入れている点です。見込み客は、新規のみを獲得すればいいわけではありません。長期的な関係を築いたり、リピーターを増やしたりする取り組みが重要です。

Probanceでは、企業がさまざまな顧客にしっかりと応対できるようサポートしています。例えば、リピーターを増やす際には「相手に存在を思い出させる」ことが必要です。Probanceであれば、相手の購入した商品と類似するものを自動的に広告で宣伝できます。

さらに、見込み客を増加させる上で「休眠顧客」に着目しています。休眠顧客とは、過去に商談があったものの現在では放置されている見込み客のことです。Probanceは関係を再構築できるように、個人の特徴に応じたアプローチ法を提供します。

 

強み

Probanceは、導入会社が顧客とスムーズに商談できる環境づくりを重視しています。BtoCマーケティングにおいては、顧客に最適なタイミングでメッセージを届けなければなりません。忙しい時間帯に送信すると、じっくりと見てもらえない可能性があるからです。

そこで、Probanceでは「マーケティングオートメーション」を備えています。当該機能は顧客に関するさまざまなデータを網羅的に処理する、MAツールの柱となるものです。機械学習が顧客の情報を細かく調べ、アプローチしやすい曜日や時間帯を算出します。

しかし、執拗にコミュニケーションを取ろうとすれば、相手は商談を避けたくなるでしょう。そのため、メッセージが多すぎる場合は自動的に削除する機能も備えています。

 

料金プラン

Probanceの料金プランは、「START」と「PRO」の2つが存在します。Probanceの機能を万遍なく使いたいのであれば、「PRO」を選んだ方が賢明です。30万以上の顧客の情報を管理でき、メール以外のチャネルでも積極的にコミュニケーションを交わすことができます。

「PRO」の料金は、月額37万5,000円〜です。会員数やファイル連携数が無制限で利用できます。また、料金は機能を細かく設定することで高くなるケースもあります。具体的な金額に関しては、株式会社ブレインパッドへの問い合わせが必要です。

初期ライセンス費用は50万円とされています。PROでの契約は、コンサルティング費用も支払わなければなりません。こちらの金額は、見積もりを出してもらうときに示してもらえます。

 

6.MOTENASU

MOTENASU

MOTENASUは、株式会社FIDが提供するMAツールです。当該企業では、IT分野全般において最先端技術の研究に努めています。「おもてなし」をモチーフとして、さまざまな機能を揃えている点が主な特徴です。

 

特徴

MOTENASUの「配布物発注システム」には、特許が与えられています。人々がインターネットから商品を購入するようになり、世の中の利便性は大きく向上しました。一方で、顧客側も簡単に情報を手に入れられる時代となっています。

そのため、企業はインターネットのあらゆるサービスを使ってアプローチしなければなりません。LINEやDMでの訴求も、時代の変化に合わせた工夫のひとつです。ただし、一人ひとりの都合を手作業で調べるのは、時間や手間がかかってしまいます。

MOTENASUは、タイミング良くDMや資料を配布するための「配布物発注システム」を開発しました。MOTENASUならではの、独自のシステムといえます。

 

強み

MOTENASUは、専門的な知識がなくとも利用できるようにつくられています。MAツールの中には、SQLなどを使わなくてはならないものも少なくありません。しかし、データベース言語を使いこなすのは簡単ではなく、覚えるだけでも時間がかかってしまいます。

MOTENASUの機能は、CRM/MA(マーケティングオートメーション)が基本です。これにより、自動的に自社と最適な顧客を探し出すことができます。特に「どの顧客に対して何を伝えるか」を重視し、全員に同じコンテンツを配信するのではなく、年齢や性別などの情報に応じてアプローチできるツールです。

すぐに商談へ取り掛かるためには、シナリオ作成にあまり手間をかけてはいけません。MOTENASUは、スムーズなマーケティングをサポートします。

 

料金プラン

MOTENASUは、登録する顧客の数に応じて金額が変動する仕組みです。広告やメッセージを配信しない層の人数も含みます。もし、登録件数が5万件に収まるのであれば月にかかる費用は10万円です。そこから上限が1万件ごと増えるたび、金額は2万円ずつ増加します。

また、MOTENASUにはオプションプランの設定により金額が変わります。例えば、LINEで顧客とやり取りするとしましょう。もし10万件配信する場合、オプション料は10万円です。配信数が100万件を超えるのであれば、40万円かかると考えてください。

MOTENASUの初期費用は30万円です。月額料金とは別に予算を確保しましょう。オプションプランを追加しても、初期費用の金額は変わりません。

 

7.HubSpot Marketing Hub

HubSpot Marketing Hub

HubSpot Marketing Hubは、HubSpotが提供するMAツールです。社内全体で利用できることを目的につくられています。HubSpotの従業員が、専門的な知識に基づいてカスタマーサポートを行う点も魅力です。

 

特徴

HubSpot Marketing Hubは、単体でもマーケティングを根気強くサポートします。一方で、HubSpotの他の製品と組み合わせたとき、さらに強い効果を発揮することがポイントです。例えば、「顧客から実際に商品を購入してもらう」という目標を立てたとします。

売上を伸ばすには、「Sales Hub」もあわせて導入した方が得策です。こちらのツールでは、スムーズに成約へ結び付けるための機能が備えられています。HubSpot Marketing Hubは、さまざまな目標を達成するための基本的なツールです。

導入する際には、HubSpotから支援を受けられます。Advancedのプランでは、日本語に対応していません。翻訳できる人、もしくはツールを用意しましょう。

 

強み

HubSpot Marketing Hubは、マーケティングにおいてブログやSEO(検索エンジン最適化)の機能を備えています。インターネットは日常的に使われており、大半の方が日々の生活で検索をしています。そこで、自社のサイトを上位に表示させるとアクセス数の増加に繋がります。

また、YouTubeなどの影響もあり、動画の広告も数多く用いられるようになりました。HubSpot Marketing Hubでは、効果的な動画コンテンツを提供するための機能も用意されています。自社が運営するブログへの動画コンテンツの掲載も可能です。さらに顧客と気軽にコミュニケーションが取れるよう、ウェブチャットも用意されています。

 

料金プラン

HubSpot Marketing Hubの料金プランは、大きく分けて2つです。基本的な機能のみで対応できるのであれば、Professionalを選ぶといいでしょう。料金は月額9万6,000円です。1年での一括払いにすると、115万2,000円と10%引きが適用されます。

EメールやSNSと連携でき、最大10チームまで登録が可能です。共有受信トレイは100件まで保存されます。もし、容量が足りない場合はEnterpriseを選びましょう。こちらのプランの場合、月にかかる金額は43万2,000円です。

登録できるチーム数は300チームまでと大幅に増加し、チームごとに階層を設ける仕組みも追加されます。共有できる受信トレイの数は200件までです。

 

8.Kairos3

Kairos3

Kairos3は、営業やマーケティングを手助けする3つのツールを組み合わせたものです。カイロスマーケティング株式会社によってリリースされました。株式会社や税理士法人など、数々の法人で導入された実績を持ちます。

 

特徴

Kairos3は、基本的に3つのツールで新規顧客の開拓から商品の販売までサポートします。そのうちのMAツールに該当するものは、「Kairos3 Marketing」です。主な機能として、顧客の情報と行動履歴を共有する「リード管理」があります。

また、ツールを使ってランディングページの作成も可能です。お問い合わせフォームやアンケートフォームもつくれるため、これらを上手く活用するといいでしょう。「スコアリング」の機能も備えており、アプローチすべき顧客を順位付けて教えてもらうこともできます。

他にも、Kairos3 Marketingは外部サービスと連携できる点も特徴のひとつです。具体的なサービスとして、Zoomやkintoneが挙げられます。オフラインのみならず、オンラインでも使えるMAツールです。

 

強み

Kairos3の強みは、操作性がシンプルなことです。デモで手順を確認すれば、誰でも設定できるようにつくられています。MAツールの中には、専門的な知識を必要とする製品も少なくありません。しかし、一度も触れたことがない方は理解するのに時間がかかるはずです。

Kairos3は、初心者向けのMAツールとなっています。もし、MAツールの設定に困ったらカイロスマーケティング会社からのサポートも受けられます。

オンラインによる対応となっているため、リアルタイムでさまざまな助言を得られるでしょう。メルマガも随時配信しており、マーケティングでの戦略づくりに役立ちます。

 

料金プラン

Kairos3の料金プランは、従量課金制を採用しています。つまり、取り扱うデータの容量によって料金が変わる仕組みです。例えば、保有できるメールアドレスを1,000件までに設定した場合、かかる月額料金は2万2,000円です。

Kairos3は、主に3つの項目から料金の基準を決めています。

 

・保有リード数(メールアドレス数)

・月間PV数

・月間メール送信数

 

これらの中から、最も金額が高くなる数値がプランに適用されます。初期費用は、一律1万円(初月のみ適用)です。シナリオ作成などのオプションを追加すると、各機能につき2万5,000円かかります。あらかじめどの程度の範囲で使うかを調べておくといいでしょう。

 

9.Adobe Experience Cloud(Adobe Marketing Cloudと統合)

Adobe Experience Cloud

Adobe Experience Cloudは、先程も紹介したAdobe社のツールです。Adobe Marketing Cloudと統合してリリースされました。常に顧客と寄り添うことをモットーにしています。

 

特徴

Adobe Experience Cloudは、CXM(顧客体験管理)に力を入れています。顧客体験とは、1人のユーザーが商品に関心を抱き、実際に購入するまでの体験のことです。購入した方が一連の流れに良い印象を持てば、長期的に関係を築けるチャンスも生まれます。

Adobe Marketing Cloudと同様に、Adobeのさまざまな製品と連携して使える点が特徴です。例えば、「Adobe Real-Time CDP」を使うと顧客のデータに関するプラットフォームをつくれます。目的を定めた上で、必要となる製品を併用しましょう。

BtoCのみならず、BtoBにも対応できます。双方のマーケティングに生かしたい企業には、おすすめのMAツールです。

 

強み

Adobe Experience Cloudの強みは、顧客との繋がりをAIで強化できる点です。データを用いながら、顧客の満足度やエンゲージメントを分析します。Adobeでは豊富なノウハウを生かし、多くの企業のデジタル変革を支えてきました。

Adobe Experience Cloudが特に力を入れているポイントは、顧客体験をスムーズにつくり出すことです。リアルタイムで顧客のデータを集められるため、正確にニーズを把握できます。チャンスを逃さないように、アプローチするタイミングもサポートしてもらえます。

また、充実したカスタマーサポートもメリットのひとつです。パートナープログラムに加入すれば、ツールに関する数々の情報を受け取れます。繰り返し支援を受けるためには、パートナープログラムに加入しましょう。

 

料金プラン

Adobe Experience Cloudの料金プランを知りたいときは、Adobe社への問い合わせが必要です。どのツールを導入するかで、かかる料金も大きく異なります。あらかじめ、どのパッケージが必要となるかを押さえてください。

例えば、オンラインとオフラインの双方でやり取りする場合は、上述した「Adobe Real-Time CDP」が便利です。自動処理やリード開発などの機能が欲しいのであれば、Adobe Marketo Engageも導入するといいでしょう。

各製品によって、用意されている料金プランも異なります。それぞれのパッケージを確認したら、Adobe社の担当者に細かい内容を相談しましょう。

 

10.SATORI

SATORI

SATORIは、見込み客の増加に力を入れているMAツールです。MAツールの開発や販売を事業とするSATORI株式会社によってつくられました。名前が分からない顧客にもアプローチできる機能を備えています。

 

 特徴

SATORIの主な特徴は、顧客の獲得を重視している点です。一般的なMAツールでは、名前や住所が分かっている方に対してアプローチします。SATORIは、実名が分からない方と商談できる機会をつくります。

このような商談を実現する機能が「セグメント」です。サイトへアクセスした顧客を、セグメントが特定の条件ごとにグループ分けします。主な例を以下に挙げます。

 

・週2回以上、特定のページを閲覧…Aグループ

・料金ページを閲覧…Bグループ

・トップページのみにアクセス…Cグループ

 

それぞれの行動を分析した上で、ふさわしい広告やメールを送信するのが「セグメント」です。SATORIではWebページも簡単に作成でき、顧客とやり取りするプラットフォームを手に入れられます。

 

強み

SATORIの強みは、計測タグを入れるだけで簡単に作動できることです。MAツールの中には、導入までに時間がかかってしまうものも少なくありません。ソースコードの入力など、専門的な知識が求められる製品も存在します。

しかし、SATORIの場合は複雑な導入作業を行わなくてもいいようにつくられています。自社のWebサイトに計測タグを入力すれば、運用が可能です。そのため、即日に使用してもツール上は全く問題ありません。

また、どうしても導入に不安を感じる方には充実したサポート体制を提供しています。施策の決定からPDCAサイクルの振り返りまで、幅広く支援するサービスです。初めてMAツールを導入する企業に優しい製品といえます。

 

料金プラン

SATORIの基本料金は、月額14万8,000円です。ただし、利用する機能によって従量課金が発生する場合もあります。細かい金額に関しては、担当者と相談すれば見積もりを出してもらえます。大体の予算を確保しつつ、しっかりと打ち合わせを行いましょう。

初期費用は30万円に設定されています。これらの料金は、一括で前払いしなければなりません。導入する際には、SATORI株式会社から無料セミナーを受けられます。詳しい内容を知りたい方は、事前にセミナーへお申し込みください。

直接相談すると、SATORI株式会社から具体的な案が提示されます。予算の都合に関しても、事前相談のタイミングで話してみるといいでしょう。

 

11.List Finder

List Finder

List Finderは、「だれでも、無理なく、かんたんに。」をスローガンとするMAツールです。導入実績が豊富であり、合計で1,600件を突破しています。また、導入した企業の98.7%が継続していることもポイントのひとつです。

 

特徴

List Finderの特徴として、マーケティングを3つの視点からサポートしている点です。

 

・見込み客の情報の集約・管理

・購買意欲を促進させるための工夫

・見込み客と長期的な関係を継続させる

 

見込み客の情報を管理する機能には、名刺のデータ化が挙げられます。個人情報をフォームに登録し、社内での共有も可能です。購買意欲を高める取り組みとして、メール配信やアクセス解析の機能もあります。

さらに、マーケティングでは見込み客との長期的な関係づくりが欠かせません。商品やサービスを今後も利用してもらえる機会を高めるためです。

そこで、List Finderでは顧客に対して手動でスコアを付けられます。各項目で点数を付け、長期的にやり取りできそうな顧客を探しましょう。余談ですが、名刺管理ツールを用いた名刺活用方法については以下のページでまとめています。

名刺を有効活用するには?名刺管理ツールを用いた名刺活用方法

 

強み

List Finderの強みは、導入のしやすさに力を入れている点です。List Finderでは、MAツールの活用方針の決定をサポートします。このシステムが「キックオフミーティング」です。

MAツールを導入したばかりの企業からすれば、どのように活用すべきか迷うケースもあるでしょう。そこで、List Finderの提供元である株式会社Innovation & Co.が二人三脚でマーケティングの支援を行います。ツールを導入した背景や抱えている課題などを具体的に説明しましょう。

支援してもらえる機会はキックオフミーティングだけではありません。以下のようなプログラムも実施しています。

 

・定例ミーティング(1〜6カ月目の間)

・振り返りミーティング(6カ月目)

 

しっかりと成果を出せるよう、継続的にサポートする点が持ち味です。

 

料金プラン

List Finderの料金プラン(有料)は、大きく分けて3つあります。

 

・ライト

・スタンダード

・プレミアム

 

シナリオ設定までサポートしてもらいたいのであれば、プレミアムがおすすめです。こちらのプランは、月額料金が7万9,800円に設定されています。初期費用は10万円です。初期費用に関しては、ライトやスタンダードと変わりありません。

なお、導入後6カ月以内は名刺データが1,000枚まで無料でスキャンできます。以降は、500枚につき2万円です。他にも、PV数や顧客のデータ数に応じて料金が追加されます。List Finderは、フリープランでの利用も可能です。ただし、通常は無制限であるユーザーID数は1つまでに制限されます。

 

12.Mobile Marketing Cloud(MMC)

Mobile Marketing Cloud

Mobile Marketing Cloud(MMC)は、世界規模のセキュリティ基準を誇るMAツールです。世界中の人々とのコミュニケーションを手助けする、CM.comによりリリースされました。日本で約500社、世界では約3万社の企業が導入しています。

 

特徴

MMCの特徴は、SMS送信やメルマガの配信のサポートに力を入れている点です。顧客との関係性を維持し続けるためには、定期的な情報発信が欠かせません。商品やサービスの情報を届けることで、顧客のニーズに応えられるチャンスも生まれるためです。

しかし、一人ひとりに対してメールを作成すると膨大な時間が必要となります。MMCは、ExcelやCSVファイルと連携して100万件までメッセージを一斉送信できます。初心者でもすぐに扱えるよう、手順がシンプルな点も特徴的です。

メールを確認した顧客の人数も、MMCの「クリック数・率確認機能」より調べられます。この機能で得られた数値を参考に、送信後の戦略について考えることが大切です。

 

強み

MMCの強みは、万全なセキュリティ対策を整えている点です。確かに、他のサービスでもなりすましや不正アクセスには厳しく対処しています。しかし、MMCのセキュリティ基準は世界規模です。以下の分野で世界的に信頼できると認められ、証明書も発行されています。

 

・品質マネジメント

・環境マネジメント

・情報技術サービスマネジメント

・情報セキュリティマネジメント

 

MMCが、あらゆる国々と契約を結べている証です。セキュリティが万全なMAツールを使っていれば、BtoCマーケティングでも大いに役立つでしょう。個人情報を厳重に管理している企業であれば、顧客も安心して取引できるためです。電子署名のサービスも取り入れており、ペーパーレス化や脱ハンコ化の実現も目指せます。

 

料金プラン

MMCの料金プランは、どの機能を使うかによって大きく異なります。例えば、SMS配信サービスのみを利用する場合、SMS配信料として「70文字あたり8.79円」が発生します。配信先は日本のみならず199カ国以上の国々に可能です。

一方で、MMC自体の初期費用や月額料金はCM.comへ問い合わせる必要があります。業務に使いそうな機能をあらかじめ調べ、見積書をもらう手続きをしてください。

なお、MMCは無料トライアルの利用も可能です。トライアル期間は14日間と設定されています。MMCの機能を実際に使ってから導入するか否かを決められるので便利です。細かい流れも、打ち合わせ時に教えてもらうことをおすすめします。

 

BtoCでMAツールを導入した3つの成功事例

BtoCでMAツールを導入した3つの成功事例

BtoCマーケティングで、MAツールを導入したことによる成功事例を紹介します。業界ごとに取り上げるため、これらも参考に検討してください。

 

事例1.保険

保険の分野にかかる成功事例として、富国生命保険相互会社のケースがあります。当該会社では、見込み客がなかなか電話に出ないといった悩みを抱えていました。統計で表すと全体の6割にも上がりました。

そこで、富国生命保険相互会社は「SATORI」を導入します。電話に出ない顧客には、ポップアップやプッシュ通知でアプローチしました。

2018年10月に利用を開始し、わずか1カ月で電話でやり取りできなかった顧客へのフォロー体制が整います。成約に繋げるための準備が、「SATORI」のみで完結できました。

 

事例2.人材育成

人材育成の分野に関しては、エン人材教育財団の事例があります。こちらの一般財団法人では、プログラムから「働く」意義について考えています。特に、学生へ向けたキャリア支援である「en Career Creation Lab」に力を入れています。

しかし、2,000〜3,000人への案内を手作業(メール)で行っていたそうです。名簿もExcelで管理されていました。そこで、MAツールを導入します。

課題であったリストの管理は、全てMAツールで行ったことで、自動的にメールを送る機能のほか、開封率やクリック率の分析もできるようになりました。

 

事例3.ホテル・旅館

MAツールは、ホテルや旅館を営む企業にも導入されています。ここで紹介するのは、株式会社ホテルおかだの事例です。当該企業は、2009年からWebマーケティングに力を入れていました。その成果もあり、予約件数を徐々に伸ばします。

しかし、顧客の情報を管理するシステムがありませんでした。相手の行動が読み取れず、キャンセル率も29%から40%に増えたそうです。そこで、キャンセルの傾向を知るためにSalesforce CRMを導入しました。

予約した顧客に合った期限を提案し、程良いタイミングで確認メールも送信します。たとえキャンセルされても、リカバリーする時間を設けることで機会損失の減少に繋がったそうです。

 

BtoCに向いているMAツールを選ぶポイント

では実際に「BtoC向けMAツールを選ぶポイント」を紹介します。ポイントを細かく分け、紹介しますのでぜひ参考にしてください。

 

BtoCに必要な機能はそろっているか

MAツールには、必要な機能が揃っているかを重視する必要があります。機能が豊富な製品を使った方が、BtoCのあらゆる戦略を立てられるためです。主な例として、以下のものが挙げられます。

 

・配信チャネル

・シナリオ機能

・コンテンツ作成機能

・位置情報確認機能

 

他にも、BtoCでMAツールを導入する目的は、メールマーケティングの自動化や施策改善である場合が多いと言えます。顧客と実際にコミュニケーションをとることができる重要な要素であるためです。

したがって、メールマーケティング機能が充実しているかは確認しましょう。開封率やクリック率が測定できるかはもちろん、シナリオ設定、配信日時の設定など基本をしっかり確認することが大切です。

 

配信チャネル

MAツールに必要な機能として、配信チャネルが挙げられます。具体例を挙げると、メールやSNSなどの情報を届けられるツールのことです。これまでも、多くの企業が電子メールを使って情報提供に取り組んできました。

一方で、インターネットの成長によりコミュニケーションを取るツールの種類が増えています。従来のメールサービスを利用していない方も決して珍しくありません。したがって流行などもチェックしつつ、多くの配信チャネルに対応することが求められます。

MAツールも、幅広い配信チャネルを実装している製品がおすすめです。BtoCマーケティングで成果を出すためにも、さまざまなサービスで顧客とコミュニケーションを交わすことが重要です。

 

シナリオ機能

MAツールを選ぶ要素として、シナリオ機能の有無も欠かせません。概要は上述しましたが、こちらはユーザーの行動に合わせて最適な対応を採るための機能です。BtoCマーケティングを成功させる上では、全てにおいてタイミングは重要です。

絶好のチャンスを逃してしまうと、今後も長期的な関係が継続できなくなる恐れもあります。最適なタイミングでアプローチを仕掛けるには、顧客の行動をしっかりと分析しなければなりません。よく採られる方法として、スコアリングが挙げられます。

顧客の行動を点数化し、その点数に合ったアプローチをする取り組みです。このような戦略をまとめてシナリオ作成と呼びます。マーケティングの効率を上げるには、シナリオ機能が充実しているMAツールをおすすめします。

 

コンテンツ作成機能

BtoCマーケティングで手間のかかるものがコンテンツ作成です。一般的には、ランディングページを制作して商品やサービスをアピールします。通常、ランディングページをつくる際には、プログラミング言語を使わなければなりません。

しかし、専門的な知識を必要とするため、エンジニアの存在が必要となります。MAツールであれば、プログラミング言語を使わなくとも商品を紹介するページがつくれます。手間をかけずに商品やサービスをアピールできることから、BtoCマーケティングには欠かせない機能です。コンテンツ作成については、以下のページでもまとめていますのでぜひご覧ください。

コンテンツ制作とは?意味や流れ、始め方を徹底解説

 

加えて、制作したコンテンツを誰に見られたかを計測する作業も大切です。アプローチすべき顧客を厳選するためにも、このような機能を持つMAツールを選びましょう。

 

位置情報活用機能

MAツールを選ぶ際には、位置情報活用機能の有無も調べた方が賢明です。現代では、顧客の位置情報を用いたマーケティングも広まりつつあります。多くの人は、出かけるときにスマホを持つはずです。このスマホのIPアドレスから、人がどこに集まりやすいかを調べます。

人々の行動を調査することで、流行や人気のある店などが把握しやすくなります。この分析結果を頼りに、商品やサービスの販売にかかる戦略を練る方法が位置情報マーケティングです。種類によっては、これらの情報が得られるMAツールも存在します。

顧客の個人情報になるため取り扱いには気を付けなければなりません。できる限りセキュリティ対策が万全なMAツールを導入しましょう。

 

自社のシステムと連携できるか

MAツールを導入しても、自社のシステムと合わなければ意味がありません。結果的に作業にかかる手間が増え、業務効率の低下を招いてしまいます。データの生成にも不具合が生じ、誤った方向へマーケティングを行う危険もあります。

導入する際には、既存のシステムとの相性を確認することが重要です。MAツールを提供する企業の中には、無料トライアルを用意しているところもあります。この制度も上手く活用し、自社のシステムとの相性を確認しましょう。

加えて、専門家のアドバイスも参考にした方が得策です。提供元の企業の中には、豊富な知識やノウハウを持つ従業員が基本的には存在します。社内のみで対処しようとせず、提供元のアドバイスにも耳を傾けてください。

 

プログラミングの知識がなくても使えるか

MAツールにも、さまざまな製品が存在します。中には、プログラミングなどの専門的な知識を必要とする製品もあります。しかし、MAツールは数多くの部署で用いた方がマーケティングに役立ちます。そのため、専門的な知識がなくとも利用できる製品がおすすめです。

代表的な例として、GUI操作で完結するものが挙げられます。簡単に説明すると、クリックやタップ操作でできることです。このようなツールを選ぶメリットは、属人化の解消です。操作が複雑になると、MAツールを利用できる方が限られてしまいます。

これにより、特定の人に負担がかかる上、引き継ぎも難しくなります。属人化を防ぐためにも、誰もが簡単に扱えるようなMAツールを優先してください。

 

対応データ量が自社にあっているか

製品やプランに応じて、対応可能なデータ量も変わります。容量が自社の業務に適しているかも、判断材料として押さえておきましょう。無論、見比べた上でデータ量の少ない製品やプランは避けなければなりません。

一方で、あまりにも容量が大きすぎるとオーバースペックとなってしまいます。対応データ量をある程度下げることで、コストも安くなるかもしれません。費用対効果を考え、最適と思うツールを選んでください。

そのためにも、まずは自社がどのくらいの顧客と関わるかを調べましょう。今の人数だけではなく、将来的に増やしたいと思う分も含めて考えます。MAツールを選ぶ際には、自社の状況を詳しく知ることが大切です。

 

操作性が高く、使いやすいか

MAツールを導入するポイントとして、操作性の高さも欠かせません。機能がいかにシンプルであるかを重視しましょう。忙しい企業であれば、従業員は基本的に数多くのタスクを抱えているはずです。これらの仕事をこなすには、業務効率化を図らなければなりません

MAツールの操作が複雑すぎると、一つひとつの作業に時間を奪われてしまいます。操作を間違えれば、正しいデータが反映されなくなるケースもあります。結果的にMAツールを導入したにもかかわらず、かえって仕事量を増やすといった悪循環に繋がります。

製品を選ぶときは、従業員の誰もが使いやすいと思うものを優先しましょう。自分たちだけではなく、さまざまな部署の方が利用することを念頭に置いてください。

 

コストと機能のバランスは適切か

MAツールを契約すると、月々に多額な費用がかかるケースもあります。費用対効果を高めるためにも、機能とのバランスを見ることが大切です。MAツールを探す際、性能の高さを重視する方もいます。

確かに、性能は高いに越したことはありません。長期間利用することを考えた場合、正確にデータを管理できるツールの方が望ましいからです。とはいえ、いくら性能が高くとも、社内で扱える人がほとんどいなかったら費用対効果を下げてしまいます。

マーケティングでは、出費を抑えた上で高い利益を出すのが基本です。支払う費用が高くなるのであれば、BtoCでより多くの成果を出さなければなりません。導入したあとも、利益をどの程度伸ばせたかを確認しましょう。場合によっては、契約先の変更も視野に入れてください。

 

サポートは充実しているか

シンプルな機能が備えられていても、MAツールは専門性の高い製品であることには変わりありません。実際に使用していると、思わぬトラブルが生じるケースもあります。したがって、サポート体制がどの程度充実しているかもMAツールの導入には欠かせません。

不具合が生じた場合、すぐに修復できるかがビジネスでもカギを握ります。特に見込み客を生み出すMAツールは、BtoCマーケティングを成長させる重要な存在です。1日でも早く使える状態に戻すことが求められます。

そのため、サポート体制についてはしっかりと確認しておきましょう。実際に利用された方の口コミを参考にすることも1つの方法です。加えて、やり取りしていく上で信頼できるか否かも判断してください。

 

サポートは必要なだけ受けられるか

MAツールは、長期的なサポートを受けられる製品がおすすめです。長く使い続けていれば、これまでにはなかったバグが生じるかもしれません。サポート期間が短すぎると、こうした問題に対処できなくなる恐れもあります。

どの程度のサポートを受けられるかも、事前に確認しておきましょう。MAツールの提供元と、入念にコミュニケーションを取ることが大切です。

 

BtoCビジネスでMAツールを導入するメリット

BtoCビジネスでMAツールを導入するメリット

では実際に「BtoCビジネスでMAツールを導入するメリット」について紹介します。大きく7つに分けて具体的に紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

 

インターネット上からの情報収集が効率的にできる

MAツールを使用するメリットは、インターネット上から効率的に情報収集ができる点です。ネット社会の発展により、情報量はどんどん増えています。これらを集めるとなると、時間と労力がかかってしまいます。

MAツールを使えば、WebサイトやSNSからあらゆる情報を集められます。ユーザーのニーズも把握しやすくなり、BtoCマーケティング上の戦略づくりにも役立ちます。

 

膨大なデータを分析できる

まず1つ目は「膨大なデータを分析できる」という点です。先述したように、BtoCの場合リードの数が圧倒的に多いという点と、顧客との接触が図りやすいため、データの種類と数が膨大となります。

MAツールは、顧客との接点や情報を整理し、分析することが可能なため、業務効率化を図れるでしょう。

 

顧客に合わせたプロモーションができる

次に「顧客に合わせたプロモーションができる」という点もあげられます。マーケティングは、顧客のニーズを理解し、自社の商品やサービスで、ユーザーを満足させることが目的です。そのため、顧客にあわせたプロモーションを行うことが非常に大切と言えるでしょう。

MAツールを活用することで、データの整理・分析を一括で管理でき、顧客のニーズや好み、状況など細かな部分まで把握することが可能です。そのため、顧客にあわせたプロモーションが実行しやすいでしょう。

 

最適なマーケティングができる

最後は「最適なマーケティングができる」という点です。MAツールは情報の整理が一括でできるのはもちろん、施策の効果を可視化することもできます。施策の効果や問題点を一括で確認できるため、マーケティング活動の最適化はもちろん、効率化も図れるでしょう。

 

既存顧客リストから確度の高いリピーターの発掘ができる

MAツールは、既存の顧客リストから高い利益の得られそうなリピーターを発掘できます。BtoCマーケティングでは、商品やサービスの購入率の高さを示す「確度」が重要です。

確度の高い顧客であれば、自社の利益の向上にも繋がります。MAツールは、リストにある顧客が何かアクションを起こした場合にメール配信などを行えます。確度が高まるタイミングを逃さないことが強みです。

新規顧客のみでは、継続的に利益を増やし続けるのは困難といえます。リピーターへの働きかけも、BtoCにおいて必要です。

 

マーケティングの工数を削減し、ミスを減らせる

MAツールのメリットとして、ミスの削減も挙げられます。膨大な顧客のデータを管理するとなると、従業員の力だけでは対応しきれるものではありません。作業の負担が大きくなり、ミスが頻発する可能性もあります。時間もかかるため、仕事全体で見ても非効率的です。

MAツールは、顧客情報の管理を自動的に行ってくれます。マーケティングの工数が削減でき、業務効率化にも繋がるでしょう。また、業務内容も凝縮でき、目標の達成に集中して取り組むことができます。

 

顧客対応を迅速化できる

MAツールは、見込み客の発掘からアプローチまで1つの製品で行えます。顧客を見つけ、そのまま対応に移行できる点がメリットです。MAツールを導入しなければ、複数のツールを扱わなくてはなりません。

製品の数が増えれば、管理も難しくなります。タイミングを逃すだけではなく、ミスも起こりかねません。迅速かつ正確な業務をこなすには、MAツールを利用した方が賢明です。

 

BtoCビジネスでMAツールを導入するデメリット

次に「MAツールを導入するデメリット」を解説していきます。導入を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

 

コストがかかる

1つ目は「コストがかかる」という点です。ほとんどのMAツールは月額の料金制をとっているため、使用頻度を問わず毎月定額の出費が発生します。そのため、MAツールを導入して思った以上に効果を得られ無かった場合、デメリットに感じられるでしょう。

実際に導入を考えている方は、やみくもに高額なMAツールを導入するのでは無く「どのように活用し、売り上げ拡大に繋げるか」まで考え、導入するツールを決めることが大切です。

 

使いこなせない場合がある

せっかくMAツールを導入しても、使いこなせず、途中で中断してしまう企業も少なくありませ。MAツールは多機能である場合が多く、ソフトやツールを扱うことに慣れてない場合、使いこなすのに少々時間がかかるのも事実です。

そのため、導入を検討する際は「自社で使いこなせるか?」「自社に合った機能があるか?」をしっかり考えて決めましょう

 

導入に合わせてマーケティング戦略の立案が必要である

MAツールは、自社でマーケティング戦略を考えなければなりません。したがって、準備にはある程度の時間がかかってしまいます。導入時の負担は大きいかもしれません。

MAツールの中には、シナリオ作成をAIが行ってくれる製品もあります。効率良くBtoCマーケティングの成果に繋ぐためにも、入念な製品選びを心がけましょう。マーケティング戦略については、このサイトのマーケティング戦略にて関連サイトをまとめています。

 

BtoCにおけるMAツールの位置づけ

現在では、幅広い業界でMAツールが使われています。これまでは、ECサイトで利用されるケースが目立っていました。特にパソコンが普及し始めていた頃は、所有していない店舗もあったからです。

しかし、インターネットの成長は著しく進み、あらゆる企業や商店でホームページを制作するようになりました。MAツールもパソコン1台につき1つ設定されるなど、多くの人に活用されています。

全体で見ると、MAツールを利用している企業は国内外合わせて100社以上に上ります。BtoBだけではなく、BtoCで生かせる機能が豊富に搭載されたことも影響しています。今後も、MAツールはさまざまな企業を手助けする存在になると考えられます。

 

まとめ

本記事では「BtoC向けMAツールとは?導入するメリットと活用事例」を紹介しました。マーケティング業務を行う上で、情報の整理や分析は必須です。事業が拡大すればするほど、増えていく情報の管理を効率化・最適化するためにもMAツールの導入を検討してみてください。

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