【Google広告】自動入札戦略の種類や設定方法を紹介！

Google広告には、機械学習により適切な入札価格が調整される機能があります。それが自動入札戦略です。

 

通常は広告主がキーワードごとに入札価格を手動で設定しますが、自動入札戦略を利用すれば、その手間が省けるため効率的な運用が可能となります。

 

この記事では、自動入札戦略を利用するメリット・デメリットについて触れた上で、戦略の種類や特徴、設定方法などについて解説します。

 

Google広告の自動入札戦略とは？

Google広告では、広告1クリックに対して支払う費用を事前に入札する仕組みがあります（入札単価）。

 

入札の際は、広告運用にかけられる予算や対象とするキーワード、競合の状況によって最適な価格を都度検討する必要がありますが、広告主に代わってシステムが自動で適切な価格に調整してくれる機能が「自動入札戦略」です。

 

特徴の異なる戦略がいくつかあるため、広告配信の目的と戦略の特徴がマッチすることが求められます。戦略の種類については後述します。

 

自動入札戦略のメリット

自動入札戦略は効率的な広告運用を可能にする手段の1つですが、具体的にはどのようなメリットがあるのでしょうか。

 

ここでは、自動入札戦略を利用するメリットについて2つ紹介します。

 

入札価格を手動で調整する手間がない

1つ目のメリットは、入札単価を広告主が自分で調整する手間を省けるという点です。

 

通常、Google広告を出稿する際には、広告主がキーワードごとに入札単価を設定しなければいけませんが、これはとても時間と労力がかかる作業です。しかし、自動入札戦略では広告主に代わってシステムが最適な入札価格を設定してくれます。

 

入札価格を都度調整する手間が省かれることで、広告主は他の業務に時間を充てることができ、効率的な広告運用が可能となるでしょう。

 

ユーザーや競合状況の情報をもとに精度の高い入札価格が設定可能

2つ目のメリットは、システムによって分析された高度な情報にもとづいて、高精度な入札ができる点です。

 

具体的には、コンバージョンしたユーザーのデータをもとに「どんなユーザーに配信すれば効果的か」や、競合他社の状況をもとに「どのオークションにいくらで入札すれば目標を達成できるか」をシステムが分析してくれます。

 

その結果、成果に繋がりやすい広告配信ができるのです。

 

自動入札戦略のデメリット

自動入札戦略は広告配信の効率を高められる手段ではありますが、実はデメリットも存在します。

ここでは、自動入札戦略のデメリットについて2つ紹介します。

 

一定の学習期間が必要なためすぐには成果が出ない

1つ目のデメリットは、機械学習には一定期間を要するため、広告の成果は短期間では出にくい点です。

 

機械学習の活用には、最適な戦略を確立するためにデータの蓄積と分析が必要です。この学習期間は通常2〜3週間、データの量によっては1ヶ月以上かかります。

 

また、成功パターンだけでなく失敗パターンも学習するため、一時的に成果が低下する可能性もあります。

 

このように、広告配信の初期段階では思うように成果が出ないことを予め理解しておきましょう。

 

機械学習に必要なデータが少ないと自動入札価格の精度が低い

2つ目のデメリットは、機械学習に必要なデータ量がないと入札価格の精度が低くなってしまう点です。

 

具体的には、過去30日間に30回以上のコンバージョンデータが必要とされています。これに満たないデータ量の場合は価格設定の精度が安定せず、手動で調整するよりもパフォーマンスが低下してしまう懸念があるのです。

 

十分なデータがないうちは、手動で入札価格を調整することも選択肢の1つでしょう。

 

自動入札戦略を選ぶ際のポイント

自動入札には特徴の異なる戦略がいくつか存在します。そのため、どの戦略を選べばよいか悩む人も多いでしょう。

 

ここでは、戦略を選ぶ際の3つのポイントについて解説します。

 

戦略の特徴を理解した上で広告の目的に合うものを選ぶ

自動入札戦略には特徴が異なるさまざまな種類があるため、各戦略の特徴を理解し、広告の目的とマッチするものを選ぶことが重要です。

 

そのためには、まず広告の目的を明確にする必要があります。例えば、集客を狙いたいのか、売上を最大化したいのかなど、その広告を通じて何を果たしたいのかを明らかにしましょう。

 

その上で各戦略の特徴と照らし合わせ、目的達成のために最適なものを選ぶことができれば広告の成果を出しやすくなります。

 

このあとの章にて、各戦略の特徴を解説しますので参考にしてください。

 

テスト運用をしてみて効果が見込める戦略を選ぶ

選んだ戦略が成功するかどうかは実際に運用してみないと分かりません。そのため、テスト運用を行うことをおすすめします。

 

複数の戦略を試してみて、そのデータやパフォーマンスを比較検証すれば、どの戦略が今回の広告の目的達成にマッチしているか判断できるからです。

 

また、テスト運用を行うことにより、早い段階で戦略の見直しを図れるため、効果が出ないまま運用期間を無駄にしてしまうことも防げるでしょう。

 

キャンペーンに溜まっているCVの数を考慮する

CVの数が多いほど、Google広告のアルゴリズムはより正確な予測を行い、最適な入札額を決定します。逆に、CVの数が少ないと、予測の精度が低下し、広告のパフォーマンスも低下する可能性があります。

 

したがって、自動入札戦略を選ぶ際には、まずキャンペーンに溜まったCVの数を確認し、それが十分な数であることを確認することが重要です。

 

9つの戦略とその特徴

ここでは各戦略の特徴について解説します。前章の「戦略選びの3つのポイント」を参考にしながら、自社の広告配信に適切な戦略を検討してみてください。

 

指定単価でコンバージョン数の最大化を目指すなら「目標コンバージョン単価」

「目標コンバージョン単価」は、予め指定したコンバージョン単価にもとづいてコンバージョン数の最大化を目指す戦略です。

 

コンバージョン単価は広告配信に関わる様々な要素の影響を受けるため、実際に運用してみると目標単価よりも高かったり低かったりするケースも発生します。

 

この場合、広告主が目標コンバージョン単価を調整することが必要です。

 

予算内で最大限のコンバージョン数を得たいなら「コンバージョン数の最大化」

予算内でどれだけ多くのコンバージョンを得られるかを重視している戦略が「コンバージョン数最大化」です。

 

そのため、商品やサービスの販売促進を優先したい場合におすすめの戦略といえます。

 

しかし、コンバージョン数の増加が優先されると他社との競争が激化するため、クリック単価が高騰する可能性がある点には注意が必要です。

 

コンバージョン数よりも売上アップを重視するなら「コンバージョン値の最大化」

「コンバージョン値の最大化」は、広告主が目標のコンバージョン値を設定し、その最大化を図る戦略を指します。

 

コンバージョン値とは、そのコンバージョンがどれだけの価値を持つかを示す値です。

 

たとえば、1,000円の商品が購入された場合と10,000円の商品が購入された場合、コンバージョンとしてはどちらも「1」で同じですが、売上の大きさで言えば10,000円の商品は1,000円の商品の10倍であるため「コンバージョン値」は10倍の差が出ます。

 

売上の拡大に大きく貢献するコンバージョンの方が重視されるため、単なるコンバージョン数ではなく売上を本質的に増やしたい場合におすすめです。

 

過去の実績から妥当な費用対効果が分かる場合は「目標広告費用対効果」

「目標広告費用対効果」は、目標とする広告費用対効果（ROAS）を達成するための戦略です。主に、広告主の利益の最大化を目指したい場合に適しています。

 

しかし、システムによって目標売上を達成できないことが予想された場合は、広告の配信量が減少する恐れがある点には注意が必要です。

 

そのため、過去の運用実績から妥当な費用対効果を検討し、過度な目標設定とならないようにしましょう。うまく活用すれば、広告の効果を最大限に引き出し収益アップにつながる戦略といえます。

 

Webサイトへの流入を獲得したいなら「クリック数最大化」

「クリック数最大化」は、広告を表示する回数を増やし、クリック数を最大化する戦略です。広告主が決めた予算の中で、できるだけ多くのクリックを獲得することを目的としています。

 

この戦略を採用することで、クリック数が増加すればWebサイトへの訪問者数も増えるため、Webサイトの認知度アップにもつながります。

 

しかし、クリック数を最大化することが目標であるため、実際にコンバージョンにつながったかどうかまでは考慮されません。

 

とにかく広告の露出度を高めたいなら「目標インプレッションシェア」

特定のキーワードを検索した場合に広告を100%表示させる手法が「目標インプレッションシェア」です。

 

この戦略は、競合他社との露出競争を意識しており、広告を検索結果の最上部に表示させることができるため、広告の認知度向上に適しています。

 

しかし、広告の掲載位置が最優先されるため、パフォーマンスが低くても指定した掲載順位を維持しようとします。場合によっては費用対効果が低下する可能性がある点に注意してください。

 

とにかく広告の露出を増やし、広告の認知度を急速に高めたい場合にはおすすめです。

 

ユーザーの目に触れることに重きをおくなら「視認範囲のインプレッション単価」

「視認範囲のインプレッション単価」は、視認範囲と認定されたインプレッションにのみ料金が発生するというものです。視認範囲は「広告面積の50%以上が、ディスプレイ広告なら1秒以上、動画広告なら2秒以上画面に表示された場合」に認定されます。

 

通常のインプレッション単価制では、ユーザーのデバイスに広告が表示されていなくても、広告がページに含まれていれば1インプレッションとして計上されますが、この戦略では視認範囲と認定された場合、つまりユーザーの目に触れたと思われる場合にのみ料金が支払われます。

 

入札単価の上限を決めた上でコンバージョン獲得を目指すなら「拡張クリック単価」

広告主が設定した上限クリック単価を超えないように調整しながら、コンバージョン数を最大化する戦略が「拡張クリック単価」です。

 

具体的には、コンバージョンにつながる見込みがあれば設定した入札単価を引き上げ、コンバージョンにつながらなさそうなら入札単価を引き下げるといった調整が行われます。

 

コンバージョンの見込みに応じて入札価格が設定されるため、効率的な広告運用が可能です。効率を重視しながらも、入札単価の上限は定めておくことで予算をコントロールしたい場合に適しています。

 

自動入札戦略を設定する方法

Google広告のダッシュボード画面から以下の手順で設定できます。

 

・手順1：「新しいキャンペーンを作成」をクリック

・手順2：そのキャンペーンの達成目標を選ぶ

・手順3：使用するキャンペーンタイプを選ぶ

・手順4：キャンペーンの目標達成方法とキャンペーン名を設定

・手順5：「単価設定」オプションから入札戦略を設定

・手順6：自動入札戦略の種類を選ぶ

 

自動入札戦略ステータスとは｜学習中・無効・有効・制限付き

自動入札戦略が問題なく機能しているか確認できるステータスについて紹介します。

 

・学習中：新しい戦略の適用につき入札単価を最適化中／戦略の設定変更につき最適化に向けて調整中／コンバージョンアクションの変更に伴い最適化が進行中／キャンペーンやキーワードなどの構成要素が変更され入札単価を調整中

 

・無効：キャンペーンが一時停止／戦略が適用中のキャンペーンがない／前払い残高不足／使用しているキーワードや広告が一時停止となっている

 

・有効：正常に機能している

 

・制限付き：広告表示可能な検索件数が限られている／入札単価が上限または下限に達したため入札単価の最適化がこれ以上できない／予算制限を受けている

 

ステータスを確認することで、設定や運用上の問題に気づき、早めに改善できるでしょう。

 

まとめ

本記事では、自動入札のメリット・デメリット、戦略の種類や特徴、戦略の選び方などについて解説しました。

 

広告配信の目的達成に向けて最適な入札価格が自動調整されることで、価格設定の手間が省けるだけでなく、広告の目標達成も果たしやすくなるでしょう。

 

広告運用を効率化したい人は、本記事の内容を参考に自動入札戦略を活用してみてください。